COLUMN一覧
コラム一覧
【取材】ミドル・シニア層のキャリア開発
立教大学 経営学部 助教 田中 聡 氏
ライフシフト時代におけるミドル・シニア層のキャリア開発の重要性
労働力不足への対策が重要視される中で、テクノロジーの進化以外に、いま現在働いている人々、とりわけ経験もスキルも豊富に持っているミドル・シニア層によりイキイキと働いて頂き、個人個人の生産性を高くすることへの取り組みが求められています。
今回は、「働く人と組織の成長・学習」を研究している立教大学経営学部の田中聡助教に、「組織を支えるミドル・シニアの躍進」について、語って頂きました。
副業人口の拡大
副業社員採用が急拡大中
今回は、ランサーズが2018年・19年にそれぞれ実施した「副業実態調査」の内容と、パーソル総合研究所が2019年3月に発表した「労働市場の未来推計2030」の内容を参考にし、考察としてまとめさせて頂きました。
2018年は副業元年と言われています。政府の副業・兼業の容認施策が施行されたり、副業人口が700万人をすでに突破。労働人口が6,000～7,000万人ですから、10人に1人以上の割合で副業を行っている方々がすでにいらっしゃるということです。
米国では副業＝複業（パラレルキャリア）は当たり前の社会になってきています。今後、日本でも確実にこの流れは拡大します。
副業と生産性
複業キャリアが、生産性向上につながる
今回は、パーソル総合研究所が2019年3月に発表した「労働市場の未来推計2030」の掲載内容を参考資料としていくつか抜粋させて頂きました。
同社の推計によると、2030年に想定される労働力需要7,073万人に対して、見込める供給量は6,429万人しかおらず、644万人にものぼる労働力不足が現実的に起こってしまうとのこと。
はたして、我々は何を準備し、どう取り組んでいくべきなのか。
【取材】イノベーション風土
立教大学 経営学部 助教 田中 聡 氏
新規事業開発に潜む「人事/組織面でのイノベーションのジレンマ」
先日訃報が報道された米国のクレイトン・クリステンセン教授の代表作「イノベーションのジレンマ」。
今回は、このイノベーションのジレンマについて、人と組織という観点で見た時に何が起こっているのか、立教大学経営学部の田中助教にインタビューさせて頂きました。
人口減少化社会
人口減少社会を生きるということ
今回は、人口減少についての話です。
周知の事実ですが、既に日本は人口減少社会に突入しています。上図は国土審議会政策部会長期展望委員会が発表した図を引用させて頂きましたが、このテーマについては様々な省庁・専門機関が発表している多数の資料がありますので、それぞれご覧になって頂ければ全体像の把握は容易にできます。
国内総生産の停滞
伸び悩む国内総生産
現時点で、日本は世界第三位の経済大国ですが、2010年に中国に抜かれて以降は、アメリカ・中国との差は開くばかりです。
2017年にイギリスのプライスウォーターハウスクーパース(PwC)が発表した予測では、2030年には中国が世界第一位の経済大国となり、インドが第二位、アメリカが第三位となり、日本は第四位となる。さらに2050年には、日本はさらに順位を下げ第八位となるとのことです。
日本の未来について、GDPの観点からまとめてみました。
エンゲージメントの停滞
社員のエンゲージメントの停滞
米国のギャラップ社が実施した「社員のエンゲージメントサーベイの国別比較」の調査結果を見ると、日本のビジネスパーソンのやる気・熱意の度合いは、調査対象139ヵ国中132位だったそうです。
驚異的な低さにびっくりせざるをえませんが、はたして何が起因しているのでしょうか。これまでの終身雇用や年功序列の日本型雇用、そして日本の企業の風土や評価体制といったものが複雑に絡み合って、このような結果を引き起こしていることは周知の事実です。
人材流出の拡大
人材流出を防ぐための成長環境
エン・ジャパンが35歳以上のサイト利用者に実施した「転職の理由・きっかけ」に関するアンケート調査では、年収によって大きな違いが見られました。
年収1000万円未満の方々の転職の理由・きっかけの第一位は「会社の将来に不安がある（36%）」だったのに対して、年収1000万円以上の方々の転職の理由・きっかけの第一位は、「キャリアアップのため(37%)」だったそうです。
社会人の学び直し
リカレント教育の実態
リカレント教育という言葉が、よく聞かれるようになったと思います。
社会人になってからの学び直しを意味しますが、内容は様々で、例えば大学院に通ってMBAを取得したり、専門学校で国家資格を取得したり、人によっては業界セミナーに参加したりオンラインサロンなどの勉強会やネットワーキングイベントなどに参加したりと、内容は様々だと思います。
日本におけるリカレント教育がどの程度浸透しているかという視点で、文部科学省が発表している資料などをもとに考察してみました。
戦後最大の教育改革
新学習指導要領について
「教育改革」という言葉を、最近頻繁に聞くようになりました。
子育て世代の方々であれば、まさに我が子が通う学校で説明があったり、親同士でも話題になったりするのではないでしょうか。
弊社がお付き合いするクライアント様の中にも、今後導入されていく新学習指導要領に沿ったサービス展開をしている企業や、その一旦をまさに担っている企業があります。
「戦後最大」と言われるポイントが何なのか、という点でも気になるので、今回のコラムとしてまとめてみました。